矢口 優 [ YAGUCHI Yue ]
大学院所属研究科 国際協力学研究科 国際開発専攻 職名 教授
担当科目



学内役職・課外活動担当クラブ等
国際学部コース長
自己紹介・学生へのメッセージ
将来、世界をまたにかけて活躍したい人、日本国内で他人や社会のために活動したい人を、とくに応援します。

授業や専門の質問だけでなく、どんなことでも気軽に研究室にたずねてきてください。語学力を上達させるにはどうしたらよい？ 留学をしたい、外国人と憶せずにコミュニケーションを取りたいなど、自身の経験からいろいろとアドバイスできると思います。

学　歴
年月 学歴 学位
論文
1989年3月青山学院大学 国際政治経済学部 国際政治学科 卒業, 政治学士政治学士
　
1991年9月青山学院大学大学院 国際政治経済学研究科 国際経済学専攻 退学, 国際経済学修士国際経済学修士
　
1994年12月Iowa State University 経済学研究科 修士課程 修了, M.S. in Agricultural EconomicsMS in Agricultural Economics
　
2000年4月東京都立大学大学院 社会科学研究科 博士課程 経済政策専攻 入学　
　
2003年3月東京都立大学大学院 社会科学研究科 博士課程 経済政策専攻 修了, 博士(経済学)博士(経済学)
「大気環境保護の決定因-日本と中国における事例研究」東京都立大学、博士学位論文、2003年
職　歴
年月 職歴
1999年3月東京都立大学 経済学部 研究助手(非常勤)
2000年4月(財)国際開発高等教育機構 大学院共同プログラム 研究助手(非常勤)
2003年4月(財)国際開発高等教育機構 大学院共同プログラム リサーチフェロー(常勤)
2003年4月政策研究大学院大学 政策研究科 連携助手（常勤）
2004年4月Research Associate, Asian Development Bank Institute(常勤)
2005年4月拓殖大学 国際開発学部 専任講師
2007年4月拓殖大学 国際学部 助教 (学部名変更、職名変更によるもの)
2008年4月拓殖大学 国際学部 准教授
2015年4月Visiting Research Fellow, International Rice Research Institute
2017年4月拓殖大学 国際学部/国際協力学研究科 教授、現在に至る
研究業績
研究分野活動
経済発展論、開発経済論、環境経済論、環境政策論、農村開発論、農業経済論
アジアにおける循環型農業発展の可能性と支援策
東アジアにおける大気環境汚染物質対策の経済誘因
環境技術の発展途上国への技術移転
東南アジア農村における貧困削減
ラオス、カンボジアにおける契約栽培農業の可能性
フィリピン農村におけるインフラストラクチャーの農家所得変化への寄与
研究課題
現在主に2つのテーマを扱っている。そのうちの1つはアジアにおける環境循環型農法の経済的意義、貧困削減に対する効果について、インドのタミル・ナドゥ州とベトナムのカントー特別市における現地調査を基本とする。
インドについては過去30年あまりの長期データによる農業生産構造の変化過程を分析する。その上で、インドの経験がアフリカの農業発展に与えうる役割を考察する。ベトナムについては2011年度中に現地での予備調査と現地研究機関との協力関係の構築を終え、2012年度から本格的に研究が始まる。
研究助成等
年月 区分 課題番号・名称･題目･機関名等
2005年9月学外2005年度研究助成金 海外旅費(財)昭和シェル石油環境研究助成財団
2005年7月学内平成17年度研究助成共同研究2「インド・タミールナドゥ州における循環型農業発展の実証研究」拓殖大学・国際開発研究所
2006年6月学内平成18年度研究助成共同研究2「インド・タミールナドゥ州における循環型農業発展の実証研究」拓殖大学・国際開発研究所
2006年6月学内平成18年度研究助成個人研究B「中国における環境保護対策の現状と実証」拓殖大学・国際開発研究所
2007年5月学内平成19年度個人研究助成「インド・タミールナドゥ州における循環型農業発展の実証研究」拓殖大学・国際開発研究所
2008年6月学内平成20年度個人研究助成「中国における環境保護対策の現状と実証」拓殖大学・国際開発研究所
2014年5月学内平成26年度個人研究助成「都市住居改善プロジェクトについての研究: インドネシア・ジャカルタの事例」拓殖大学・国際開発研究所
2021年4月科学研究費補助金21K05799 2021年度基盤研究(C)「バングラデシュにおける環境ストレス耐性稲の導入・普及における情報格差の影響」
資格・特許等
年月 名称
2005年　TOEIC 905点（レベルA）
著書・学術論文等
種類 発行又は発表の年月 著書、学術論文、作品等の名称 発行又は発表雑誌等又は発表学会等の名称 該当頁
概要
著書（共著）2007年1月「経済発展と環境問題」清野一治・新保一成編『地球環境保護への制度設計』東京大学出版会、第1章所収55-86
　
著書（共著）2011年4月きっちり学ぶ経済学入門日本評論社、第4－5章87-109
江良　亮・森脇　祥太 編著 第4章 市場の効率性、第5章 市場の失敗を執筆。
学術論文（単著）1991年9月「日本における大規模借地農の成立条件」青山学院大学、修士学位論文　
　
学術論文（単著）1994年12月“A Panel Data Approach to Intercountry Metaproduction Function”MS Thesis, Iowa State University　
　
学術論文（単著）2001年5月「大気環境保護の経済誘因」(財)地球産業文化研究所　
　
学術論文（単著）2002年6月「中国における大気環境保護の経済誘因」(財)地球産業文化研究所　
　
学術論文（単著）2003年3月「大気環境保護の決定因-日本と中国における事例研究」東京都立大学、博士学位論文　
　
学術論文（単著）2004年3月「中国における大気環境保護の決定因－省級行政区別データによる分析」『中国経済研究』第2巻1号, 査読付18-36
　
学術論文（単著）2009年3月インド・タミールナドゥ州における酪農農家の経営状況－家計調査データの概要『国際開発学研究』第8巻2号, 査読付111-126
　
学術論文（単著）2013年5月「中国におけるSO2削減対策の決定因－省級行政区別データによる分析」『国際開発学研究』第12巻2号, 査読付107-119
　
学術論文（単著）2014年3月中国における近年の大気汚染対策『国際開発学研究』第13巻1号, 査読付157-178
　
学術論文（単著）2018年11月「環境ストレス耐性稲の普及における携帯電話網の役割: 南アジアの事例」『国際開発学研究』第18巻1号, 査読付, 2018年『国際開発学研究』第18巻1号, 査読付, 2018年　
　
学術論文（共著）2000年7月経済発展と大気汚染－国際比較と日本の事例研究東京経済研究センター　
　
学術論文（共著）2002年6月「日本における大気汚染対策の経済誘因－都道府県データにおける分析」『日本経済研究』第45号, 査読付229-245
　
学術論文（共著）2007年3月"Evolution of Crop-dairy Production Systems in South India from 1971 to 2002"『国際開発学研究』第6巻2号, 査読付『国際開発学研究』第6巻2号, 査読付23-33
　
学術論文（共著）2007年6月"Beyond the Environmental Kuznets Curve: A Comparative Study of SO2 and CO2 Emissions Between Japan and China" Environment and Development Economics, Vol.12, Issue 3, 2007.Environment and Development Economics, Vol.12, Issue 3, 査読付445-470
　
学術論文（共著）2014年9月高齢者福祉と介護保険－見直しに揺れる日本の地域福祉『国際開発学研究』第14巻1号, 査読付19-34
　
学術論文（共著）2016年9月"The Impact of a Relocation Project on Residents' Job Selection and Welfare in Jakarta, Indonesia",『国際開発学研究』第16巻1号, 査読付, 2016年.『国際開発学研究』第16巻1号, 査読付　
　
その他（単著）2004年6月「中国における大気環境保護の決定因－省別データによる分析」中国経済学会、大阪・桃山学院大学学会発表, 査読付
　
その他（単著）2010年12月英語学習の秘訣は「カメさん学習」にあり拓殖大学国際学部News Letter, No.361
　
その他（共著）1999年9月経済発展と大気汚染東京経済研究センター研究会発表, 査読付
　
その他（共著）2004年8月“Review of Experience of Japanese Firms Investing in Contract Farming in Developing Countries”Regional Research Workshop on Contract Farming and Poverty Reduction: Issues and Research Methodology, Asian Development Bank Institute and United Nations Economic and Social Commission for Asia and the Pacific, United Nations Conference Center, Bangkok学会発表
　
その他（共著）2004年12月“Infrastructure and Rural Poverty Reduction in the Philippines”ADBI Annual Conference, Asian Development Bank Institute,Tokyo学会発表
　
その他（共著）2005年8月Evolution of Crop-Dairy Production Systems in Tamil Nadu India from 1971 to 2002"5th International Conference of Asian Society of Agricultural Economists, Zahedan, Iran学会発表, 査読付
　
その他（共著）2006年7月大気環境物質排出抑制の決定因-日本と中国におけるSO2、CO2排出データによる分析環境経済・政策学会、京都・京都国際会館学会発表, 査読付
　
その他（共著）2006年8月Evolution of Crop-dairy Production Systems in South India from 1971 to 2002""26th Conference of the International Association of Agricultural Economists, Queensland, Australia学会発表, 査読付
　
その他（共著）2017年1月Who Pays for Agricultural Information on Mobile Phones: Evidence from Three Countries in South Asia9th International Conference of Asian Society of Agricultural Economists, Bangkok, Thailand学会発表, 査読付
　
学外活動業績
本学以外の機関（公的機関・民間団体等）を通しての活動
1998年10月～1999年3月(財)日本エネルギー経済研究所 客員研究員
2000年10月～2002年6月(財)地球産業文化研究所 専門委員
2006年2月～2006年2月(独)国際協力機構 中央アジア地域別研修「援助活用能力向上」 マレーシア補完研修巡回調査指導調査団 団長
2006年2月～2010年2月(独)国際協力機構 中央アジア・コーカサス地域別研修「援助活用能力向上」 講師
2006年12月～2006年12月(財)国際金融情報センター MDBs研究会ディスカッサント
2011年7月～　　（財）文京アカデミア『環境問題を考える』 講師
学会・学術団体等の活動
期間 区分 学会・団体名、役職名等
2002年12月～2008年3月学術団体等中国経済学会 会員
2003年4月～　　学術団体等日本経済学会 会員
2004年～　　学術団体等Economics Bulletin レフェリー
2004年～　　学術団体等『中国経済研究』レフェリー
2005年～　　学術団体等『国際開発学研究』レフェリー
2005年7月～　　学術団体等Asian Society of Agricultural Economists 会員
2006年4月～　　学術団体等International Association of Agricultural Economists 会員
2006年5月～　　学術団体等環境経済・政策学会 会員
1991年7月～1992年6月受賞国際ロータリー財団 大学院親善奨学生
1992年～　　受賞第3回ヤンマー懸賞エッセイコンテスト 入選
1995年9月～1996年5月受賞ハワイ大学 授業料全額免除奨学生
2000年4月～2003年3月受賞東京都立大学 授業料全額免除生
SNS URL
▲ページの先頭へ

2024：02880