学内役職・課外活動担当クラブ等 |
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自己紹介・学生へのメッセージ |
専門は国際貿易および外国直接投資です。近年は、文化の差異が国際貿易や外国直接投資にどのような影響を与えるのかを考えています。
大学の4年間は高校まで学校生活とは異なって、自分の時間を自分で組み立てられる期間ですが、同時に大学の4年間は卒業後からの40年を納得して生きるチケットを手に入れる準備期間だと考えています。皆さん充実した大学生活を送ってください。
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学 歴 |
年月 |
学歴 |
学位 |
論文 |
1994年3月 | 横浜国立大学大学院 経済学研究科 国際経済学専攻 修士課程 修了 | 修士(経済学) | 2国2財RBCモデルの構築について | 1998年3月 | 慶應義塾大学大学院 経済学研究科 経済学専攻 博士課程 単位取得後退学 | | |
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職 歴 |
年月 |
職歴 |
1991年4月 | 豊田通商(株) 退社 | 1998年4月 | 一橋大学 経済研究所 アジア長期経済統計データベースプロジェクト 非常勤研究員 | 1999年4月 | 一橋大学 経済研究所 アジア長期経済統計データベースプロジェクト 研究助手(~2000年3月) | 2003年4月 | 駿河台大学 経済学部 経済経営学科 講師 | 2003年8月 | 慶應義塾大学 通信教育課程 経済学部 非常勤講師:「国際経済学」(~2008年12月) | 2006年4月 | 駿河台大学 経済学部 経済経営学科 助教授 | 2007年4月 | 駿河台大学 経済学部 経済経営学科 准教授 | 2014年4月 | 上智大学 経済学部 非常勤講師:「ミクロ経済学」(~2015年3月) | 2016年4月 | 駿河台大学 経済経営学部 経済経営学科 教授 | 2017年10月 | 一橋大学大学院 経済学研究科 客員研究員(~2018年3月) | 2019年4月 | 拓殖大学 政経学部 教授 |
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研究業績 |
研究分野活動 |
経済学/経済政策関連/国際貿易論 |
研究課題 |
世界の各国各地域に固有の、各社会を構成している様々な要素を「文化」と呼んでいますが、・世界各国各地域固有の文化が他の国地域に伝播する際にどのような性質を持ちどのようなプロセスを踏むのか・文化の差異が国際貿易や外国直接投資にどのような影響を与えるのか、が近年の研究課題です。 |
研究助成等 |
年月 |
区分 |
課題番号・名称・題目・機関名等 |
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資格・特許等 |
年月 |
名称 |
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著書・学術論文等 |
種類 |
発行又は発表の年月 |
著書、学術論文、作品等の名称 |
発行又は発表雑誌等又は発表学会等の名称 |
該当頁 |
概要 |
著書(共著) | 2019年3月 | 文化経済学 | 有斐閣 | p.285-306 | 第12章「文化と国際貿易」 | 学術論文(単著) | 2000年4月 | 「混雑効果を伴う貿易不可能な情報ネットワークとその貿易パターンへの影響について」 | 『経済研究』 51(4), 岩波書店 | p.337-345 | | 学術論文(単著) | 2013年9月 | 「東日本大震災がわが国の対外取引に与えた影響について」 | 『経済研究所所報』(16), 駿河台大学経済研究所 | p.83-101 | | 学術論文(単著) | 2015年3月 | 「文化と国際貿易:展望と課題」 | 『駿河台経済研究』 24(2), 駿河台大学経済経営学部 | p.49-60 | | 学術論文(単著) | 2018年9月 | UIS. Stat を用いたグローバル化と文化的財の国際貿易に関する実証的分析 | 『駿河台経済研究』 28(1), 駿河台大学経済経営学部 | p.49-66 | | 学術論文(共著) | 2002年4月 | "Congestible communications networks and international trade" | "Canadian Journal of Economics" 35(2),(Wiley) | p.331-340 | | その他(単著) | 2000年3月 | (翻訳)第3章を分担,世界銀行著『East Asia:Road to Recovery(東アジア再生への途)』(柳原透監訳) 2000 | | | |
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学外活動業績 |
本学以外の機関(公的機関・民間団体等)を通しての活動 |
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学会・学術団体等の活動 |
期間 |
区分 |
学会・団体名、役職名等 |
1996年9月~ | 学術団体等 | 日本経済学会(~現在に至る) | 1999年4月~ | 学術団体等 | 日本国際経済学会(~現在に至る) | 2005年3月~ | 学術団体等 | Interanational Economics and Finance Society Japan (~現在に至る) | 2017年5月~ | 学術団体等 | 文化経済学会(日本)(~現在に至る) |
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