徳原 悟 [ TOKUHARA Satoru ]
大学院所属研究科 国際協力学研究科 国際開発専攻 職名 教授
担当科目



学内役職・課外活動担当クラブ等
大学院国際協力学研究科国際開発専攻主任、国際開発研究所附属アジア情報センター長
自己紹介・学生へのメッセージ
　学生時代から金融論・国際金融論の研究に取り組んで、早くも20年の歳月が経ちました。研究を進める過程で徐々に理解は深まっていくのですが、その反面、理解不足な点も多く発見されます。正確にいえば、わからなかった部分が少しずつ明らかになるということです。現在、このことの繰り返しで、日々悪戦苦闘しています。学生の皆さんはこれから「国際開発学」という学問に取り組んでいくことになります。わからないことも沢山あるでしょうが、ひたむきに取り組むならば、大学生活の４年間に「知るよろこび」を実感していくことでしょう。

学　歴
年月 学歴 学位
論文
1991年3月専修大学　経済学部　経済学科　卒業経済学士
　
1991年4月東洋大学大学院　経済学研究科　修士課程　入学　
　
1993年3月東洋大学大学院　経済学研究科　修士課程　修了経済学修士
「変動相場制」下のドル本位制：基軸通貨の非対称性からの一考察
1996年4月日本大学大学院　経済学研究科　博士課程　入学　
　
1999年3月日本大学大学院　経済学研究科　博士課程　単位修得済満期退学　
　
職　歴
年月 職歴
1998年1月拓殖大学 アジア情報センター 非常勤研究員
2000年4月拓殖大学 国際開発研究所 アジア情報センター 専任研究員
2001年5月拓殖大学 国際開発学部 非常勤講師（兼任）
2004年4月拓殖大学 国際開発学部 専任講師
2005年4月東京国際大学非常勤講師
2007年4月拓殖大学 国際学部 准教授 国際開発研究所アジア情報センター長
2008年11月早稲田大学国際情報通信研究センター　客員研究員
2009年4月総務省情報通信政策研究所　特別研究員
2010年4月総務省情報通信政策研究所　特別上級研究員(2016年）
2015年4月拓殖大学 国際学部 教授
研究業績
研究分野活動
研究分野：「東アジアの経済発展と金融」
　東アジア諸国・地域の経済発展は目覚しいものがある。この経済発展に対して銀行を中心とする金融がどのような役割を果たしてきたのかということが、現在の研究課題である。この分野が着目されるようになってきたのは比較的最近のことである。以前は経済発展における金融の役割は軽視されてきた。これまで、経済データの整備がこれら諸国で遅れていたことがその大きな原因であった。しかし、近年経済データも徐々に整備されはじめ、ようやく計量経済分析に耐えられる状況になってきている。経済データを使い、東アジアの経済発展における金融の役割を明らかにしていくことを目標としている。
研究課題
東アジア諸国の金融データを中心に、現在データベースの構築を進めている。このデータベースを活用して計量経済分析を行い、東アジアの経済発展における金融の役割を明らかにする。現在は東アジア諸国を対象に、「金融自由化論」と金融自由化・国際化の実際の効果を各国ごとに分析をしている。今後の課題としては、金融制度に焦点を当て、制度の質的側面についての研究を進めていきたいと考えている。
研究助成等
年月 区分 課題番号・名称･題目･機関名等
2004年学外平成16年度学術研究高度化推進特別補助（日本私立学校振興・共済事業団共同研究）共同研究テーマ：「産業部門の経済構造変化に及ぼす効果」
2005年学外平成17年度学術研究高度化推進特別補助（日本私立学校振興・共済事業団共同研究）共同研究テーマ：「産業部門の経済構造変化に及ぼす効果」（前年度継続）
2006年学外平成18年度学術研究高度化推進特別補助（日本私立学校振興・共済事業団共同研究）共同研究テーマ：「産業部門の経済構造変化に及ぼす効果」（3年継続）
2000年4月学内国際開発研究所
2001年4月学内国際開発研究所
2002年4月学内国際開発研究所
2004年4月学内国際開発研究所
資格・特許等
年月 名称
　 　

著書・学術論文等
種類 発行又は発表の年月 著書、学術論文、作品等の名称 発行又は発表雑誌等又は発表学会等の名称 該当頁
概要
著書（単著）2018年5月『金融』（東アジア長期経済統計第７巻）勁草書房　
　
著書（共著）2004年5月開発経済学事典弘文堂　
　
著書（共著）2006年9月開発経済学概論岩波書店　
　
著書（共著）2011年3月きっちり学ぶ経済学入門 日本評論社　
　
学術論文（単著）1999年3月東アジアにおける経済発展と金融システム海外事情研究所『報告』No.３３47～58
　
学術論文（単著）1999年9月ASEAN諸国の経済発展と金融自由化国際開発学研究Vol.１、No.２59～70
　
学術論文（単著）2000年3月ＮＩＥＳ諸国の経済発展と金融自由化海外事情研究所『報告』No.34225～40
　
学術論文（単著）2003年12月東アジアの経済発展と金融自由化：台湾、タイ、フィリピンのケース国際開発学研究Vol.2、No.4100～112
　
学術論文（単著）2003年12月東アジア諸国の工業化と金融システムの歴史的変化国際開発学研究Vol.2、No.487～99
　
学術論文（単著）2005年3月基軸通貨システムとアジア諸国のマネーサプライ芝浦工業大学『研究報告　人文系編』第39巻第1号107-116
　
学術論文（単著）2005年3月金融・資本自由化のアジア経済へのインパクト拓殖大学国際開発研究所『国際開発学研究』第４巻第２号29～46
　
学術論文（単著）2005年9月環境倫理学における世代間倫理の問題芝浦工業大学『研究報告　人文系編』第39巻第２号109～116
　
学術論文（単著）2006年3月環境倫理学の主要問題芝浦工業大学『研究報告　人文系編』第40巻第１号56～64
　
学術論文（単著）2006年6月環境経済学の現状と課題国際開発研究所ディスカッションペーパー1-16
　
学術論文（単著）2011年3月ブレトンウッズⅡ体制とアジア諸国の外貨準備国際開発学研究Vol.10、No.２　
　
学術論文（単著）2012年3月グローバル・インバランスとアジア国際開発学研究Vol.11、No.２73-92
　
学術論文（単著）2013年3月ユーロと南欧諸国の経済危機国際開発学研究Vol.12、No.269-90
　
学術論文（単著）2013年3月最適通貨圏の理論とユーロ芝浦工業大学『研究報告　人文系編』第47巻第１号99-108
　
学術論文（単著）2014年3月量的・質的金融緩和政策の効果国際開発学研究Vol.13、No.2143-56
　
学術論文（単著）2015年3月日本の金融政策-量的・質的金融政策国際開発学研究Vol.14、No.281-99
　
学術論文（単著）2016年3月ユーロ危機と南欧諸国の経済調整問題国際開発学研究　Vol.15、No.1 105-118
　
学術論文（単著）2016年10月アジア諸国の経済発展と国際収支発展段階論国際開発学研究Vol.16, No.1115-130
　
学術論文（単著）2017年3月東アジアにおける通貨統合の可能性：ユーロ危機からの教訓国際開発学研究Vol.16, No.2185-206
　
学術論文（単著）2021年3月工業化初期における工業化政策と産業金融との関係：韓国とフィリピンの比較研究国際開発学研究Vol.20、No.１107-121
　
学術論文（単著）2022年3月国際収支段階説と韓国・台湾の国際収支構造の長期分析国際開発学研究Vol.21、No.251-75
　
学術論文（単著）2023年3月国際収支統計の歴史的変遷：重商主義時代から現在まで国際開発学研究Vol.22、No.2123-139
　
学術論文（単著）2024年3月国際収支統計の仕組み：BPM5からBPM6への変更点を中心に国際開発学研究Vol.23、No.1, No.239-55
　
学術論文（共著）1999年6月日本企業のアジア展開―経済危機への対応国際開発学研究Vol.１、No.１43～66
　
学術論文（共著）2007年　東アジアの金融改革芝浦工業大学『研究報告　人文系編』70～85
　
学術論文（共著）2009年3月情報通信分野におけるプラットフォーム事業の将来像と課題情報通信フォーラム　
　
その他（単著）1996年3月Beetell Ollman, Why Does the Emperor Need the Yakusa? Prolegomenon to a Marxist Theory of the Japanese State""時潮社／『季刊 経済と社会』、第５号（1996年春季号）113～9
　
その他（単著）1996年7月Hania Fors, Recent Political Changes in Poland""時潮社／『季刊 経済と社会』、第6号（1996年夏季号）109～17
　
その他（単著）1996年11月Dimiter Ialanazov, Trade Liberalization and Economic Growth""時潮社／『季刊 経済と社会』、第7号（1996年秋季号）103～16
　
その他（単著）1998年1月アジア諸国における経済発展と金融制度改革（１）谷沢書房『月刊 状況と主体』、No.266105～15
　
その他（単著）1998年2月アジア諸国における経済発展と金融制度改革（２）－インドネシア谷沢書房『月刊 状況と主体』、No.267118～35
　
その他（単著）1998年3月アジア諸国における経済発展と金融制度改革（３）－フィリピン谷沢書房『月刊 状況と主体』、No.26896～113
　
その他（単著）1998年4月アジア諸国における経済発展と金融制度改革（４）－タイ谷沢書房『月刊 状況と主体』、No.269104～21
　
その他（単著）1998年5月アジア諸国における経済発展と金融制度改革（５）－マレーシア谷沢書房『月刊 状況と主体』、No.27032～48
　
その他（単著）1998年6月アジア諸国における経済発展と金融制度改革（６）－韓国谷沢書房『月刊 状況と主体』、No.27171～89
　
その他（単著）1998年7月アジア諸国における経済発展と金融制度改革（７）－台湾谷沢書房『月刊 状況と主体』、No.272128～43
　
その他（単著）1998年8月アジア諸国における経済発展と金融制度改革（８）－香港谷沢書房『月刊 状況と主体』、No.27374～92
　
その他（単著）1998年9月アジア諸国における経済発展と金融制度改革（９）－香港金融市場谷沢書房『月刊 状況と主体』、No.274125～39
　
その他（単著）1998年10月アジア諸国における経済発展と金融制度改革（10）－シンガポール谷沢書房『月刊 状況と主体』、No.275123～38
　
その他（単著）1998年11月アジア諸国における経済発展と金融制度改革（11）－シンガポール金融市場谷沢書房『月刊 状況と主体』、No.27692-107
　
その他（単著）1999年1月アジア諸国における経済発展と金融制度改革（12）－中国谷沢書房『月刊 状況と主体』、No.27896～113
　
その他（単著）2000年6月アジア金融改革への道渡辺利夫編『国際開発学I』161～77
　
その他（単著）2001年6月開発金融―銀行の役割渡辺利夫編『国際開発学入門』261～71
　
その他（単著）2008年　米国経済と個人向け自動車リース市場の動向アジア情報センターディスカッションペーパー　
　
その他（単著）2009年　日本の大型トラック市場の将来予測アジア情報センターディスカッションペーパー　
　
その他（共著）2000年4月工業化における金融の役割経済セミナー86～92
　
その他（共著）2000年5月東アジア諸国の金融構造の概観経済セミナー86～91
　
その他（共著）2000年6月金融的貯蓄の動員経済セミナー72～77
　
その他（共著）2000年7月工業化資金の供給経済セミナー72～77
　
その他（共著）2000年8月国際収支危機と国内金融システム経済セミナー68～73
　
その他（共著）2000年9月A. D. Bain, Techniques of Monetary Control" in The Control of the Money Supply Penguin Books 1970 Chp.5"長野大学紀要、第22巻2号（通巻第83号）11～24
　
その他（共著）2000年9月累積債務問題はなぜ起きるか経済セミナー86～91
　
その他（共著）2000年10月資本逃避と国内金融市場経済セミナー70～74
　
その他（共著）2000年11月東アジアにおける工業化と金融改革経済セミナー86～90
　
その他（共著）2000年12月A. D. Bain, Monetary Targets and Indicators" in The Control of the Money Supply Penguin Books 1970 Chp.6"長野大学紀要、第22巻３号（通巻第84号）90～97
　
その他（共著）2000年12月工業化における外資の役割経済セミナー80～85
　
その他（共著）2001年1月1990年代の金融政策経済セミナー88～92
　
その他（共著）2001年2月東アジアの通貨・金融危機経済セミナー80～84
　
その他（共著）2001年3月今後の金融改革経済セミナー66～69
　
学外活動業績
本学以外の機関（公的機関・民間団体等）を通しての活動
　 　
学会・学術団体等の活動
期間 区分 学会・団体名、役職名等
1999年4月～　　学術団体等国際開発学会　会員
1999年4月～　　学術団体等日本ファイナンス学会　会員
1999年4月～　　学術団体等国際経済学会　会員
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2024：02790