学内役職・課外活動担当クラブ等 |
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自己紹介・学生へのメッセージ |
Risk takerになりましょう。「やるか」・「やらないか」という選択肢があったら、「やる」方を選びましょう。「くだらん!」とか「不毛だ!」とか思っていたことも、月日がたつと意味を持ってくることが少なくありません。何事にも積極的に参加しましょう。ついでに、どうせやるなら楽しみましょう。どんなことにも笑いの種は蒔かれています。「1日1爆笑」が私の小さな人生目標です〜教員をしておりますと結構簡単に目標は達成できます。
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学 歴 |
年月 |
学歴 |
学位 |
論文 |
1985年3月 | 青山学院大学文学部教育学科卒業 文学士 | 学士 | | 1987年3月 | 青山学院大学大学院文学研究科教育学専攻博士前期課程修了 文学修士 | 修士 | | 1994年8月 | ノーステキサス大学大学院教育学部大学教育学・英語教育 (ESL)専攻博士課程修了 教育学博士 | Ph.D | |
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職 歴 |
年月 |
職歴 |
1987年4月 | 淑徳高等学校 教諭 | 2002年4月 | 相模女子大学 学芸学部 英語英米文学科 専任講師 | 2007年4月 | 拓殖大学 外国語学部 准教授 | 2016年4月 | 拓殖大学 外国語学部 教授 |
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研究業績 |
研究分野活動 |
英語教授法、特にリーディングやリスニング方略を中心に研究しています。また、近年多様化する大学生の興味、関心、学力、学習動機やニーズを分析し、個人差に対応した教授法や教材の開発も行っています。さらに、大学における初年次教育と語学教育の連携も考えています。 |
研究課題 |
情報技術が発達した今日の社会では、多くの情報は英語で発信されています。それぞれの情報の価値を正しく評価し、分析・統合し、さらに新しいアイディアを創造していくことが、現代の大学生に求められる能力だと思います。そのために必要となる、英語での情報収集能力、情報統合能力、情報発信能力を助長する教授法を研究課題としたいと思います。 |
研究助成等 |
年月 |
区分 |
課題番号・名称・題目・機関名等 |
2009年 | 科学研究費補助金 | 工学系の学生を対象とした学術的英文読解の指導法と支援システムの開発 | 2012年 | 科学研究費補助金 | 主張と関連情報の可視化と比較吟味に基づく合意創成型議論スキルの指導方法の開発 | 2015年 | 科学研究費補助金 | 学修の構造的深刻化と自己効力感の強化を同時に促進するポートフォリオシステムの開発 | 2019年 | 科学研究費補助金 | 継続的で体系的な知識の関連付けを志向した構造的読解力の育成手法の開発 | 2021年 | 科学研究費補助金 | 持続的な英語学習を支えるオンラインAIアナリスト支援システムの開発と実践 | 資格・特許等 |
年月 |
名称 |
1985年3月 | 教員免許状(小学校全科、中学・高等学校英語) |
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著書・学術論文等 |
種類 |
発行又は発表の年月 |
著書、学術論文、作品等の名称 |
発行又は発表雑誌等又は発表学会等の名称 |
該当頁 |
概要 |
学術論文(単著) | 1997年 | The Effects of Top-level Text Structure and Signaling in Second Language Reading of Junior College Students in Japan. | Japanese Society 1 | 106-123 | | 学術論文(単著) | 1999年3月 | The Relationships between Metacognitive Awareness of Japanese EFL Students and Their L2 Reading Comprehension. | Keisen University Working Papers 1 | 63-80 | | 学術論文(単著) | 2014年3月 | 大学初年次教育におけるディスカッションの実践 | 言語文化研究所語学研究130 | 221-245 | | 学術論文(単著) | 2014年12月 | 英語多読活動が大学生のリーディングに対する意識や態度に与える影響 | 言語文化研究所語学研究131 | 59-78 | | 学術論文(単著) | 2018年3月 | 読解内容を元に論理を構成するアカデミック・ライティング支援システムの開発と実践 | 拓殖大学言語文化研究所語学研究138 | 73-91 | アカデミック・ライティングを行う際に、テーマに関する情報を持っていること、また関連する自然な英語表現を知っていて適切に使用できること、さらに情報を分析・統合して論理的に展開することが重要である。そこで、本研究では、時事問題に関する一般的な情報や賛成・反対意見を英語で読んで、その内容をカード上でキーワード化し、集積、分類、構造化したうえで、アカデミック・ライティングを行うシステムを開発した。このシステムを、英語を専攻する大学3年生のライティングの授業で1学期間使用し、彼らの文法力や英語表現力、論理構成に効果があらわれるかを検証した。 | 学術論文(単著) | 2019年3月 | 大学生の英語論文読解指導法 | 拓殖大学言語文化研究所語学研究140 | 61-80 | 近年、アカデミック・ライティングやリサーチペーパーの執筆指導を英語の授業で実践している大学は少なくない。執筆するためには、英語論文を読んで理解することがまず必要であるが、論文読解指導に関する調査・研究は少なく、教科書や指導書の数も限られている。そこで本研究では、英語を専攻する学生を対象に、英語論文の構成や頻出する表現を中心に、論文の読解方略を指導・訓練した。1学期間の指導の結果、論文構成の理解を基に行うscanning力には伸長が認められた。また、特に指導はしていないが、論文中に頻出する「論文に関する用語」や「統計に関する用語」の理解にも進歩がみられた。それに対し、重要情報である研究の目的、方法、結果の精読に関しては、限られた効果しか認められなかった。短期間の指導で、学生はある程度は英語論文を理解できるようになるが、複雑な構造の文の理解や概念の理解には、さらなる指導が必要となることが示唆された。 | 学術論文(単著) | 2021年4月 | The efficiency of the academic writing system: Can prewriting discussion be eliminated? | LET Kanto Journal, 5, | 39-57 | | 学術論文(単著) | 2022年3月 | 日本人大学生のPISA型読解力. | 拓殖大学言語文化研究所語学研究146, | 53-81 | 児童・生徒・学生の読解力の低下が叫ばれるようになって久しい。特にOECDが2000年から実施しているPISAの結果が日本の教育関係者に衝撃を与えることになったことは周知の事実である。2003年度の調査では、日本人の読解力は参加40ヵ国中14位となった。その際、情報の取り出しはできるが、情報の解釈や統合、評価は苦手で、記述問題の無回答率が高いという日本人生徒の特徴が指摘された(文部科学省,2005a)。PISAの調査対象は15歳の生徒たちであるが、この日本人の特徴は高等学校および大学教育を受けることで解消されるのか、大学3年生と4年生にPISAの問題を解いてもらい、現状の把握を試みた。調査の結果、本調査の参加者は、情報の取り出し、特に図表の解釈が苦手であるということが分かった。また、自由記述の回答から、読解力に対する自己評価が低い、日本語の読解に外国語(英語)の読解方略を利用している、4年生に関しては自己分析・自己評価をしていることなどが明らかになった。 | 学術論文(共著) | 1997年6月 | The Effects of Speech Speed and Pauses on Recognition of English Words and Listening Comprehension. | Language Laboratory 34 | 13-31 | | 学術論文(共著) | 1999年6月 | パラグラフ記述支援ツールを用いた英作文指導の学習効果 | Language Laboratory 36 | 129-147 | | 学術論文(共著) | 2000年6月 | The Effects of English and Japanese Captions on the Listening Comprehension of Japanese EFL Students | Language Laboratory 37 | 111-130 | | 学術論文(共著) | 2003年6月 | 日本人大学生の英語自主学習・英語学習の動機・英語授業に対する態度:コンピュータ所有・コンピュータ技量・CALL授業経験との関係 | Language Education & Technology 40 | 211-229 | | 学術論文(共著) | 2004年3月 | WWW情報検索における認知能力の分析 | 相模女子大学紀要 67B | 1-17 | | 学術論文(共著) | 2005年12月 | 決定木を用いた情報検索能力の分析 | Computer & Education 18 | 145-151 | | 学術論文(共著) | 2009年12月 | 教育工学系の学生を対象とした英語論文読解の指導法の開発と実践 | 拓殖大学言語文化研究所語学研究 121 | 71-89 | |
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学外活動業績 |
本学以外の機関(公的機関・民間団体等)を通しての活動 |
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学会・学術団体等の活動 |
期間 |
区分 |
学会・団体名、役職名等 |
1997年4月~2002年3月 | 学術団体等 | 語学ラボラトリー学会(LLA) [現:外国語教育メディア学会(LET)]運営委員・評議委員 | 2006年4月~ | 学術団体等 | 外国語教育メディア学会(LET)運営委員・評議委員 | 2012年4月~ | 学術団体等 | 外国語教育メディア学会(LET)理事 |
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